電磁波攻撃
「電磁波攻撃」とは、電磁波を活用した装置等によって何かしらの攻撃を行い、相手の言論・活動（行動）・仕事の妨害などのほか、人生そのものを失墜させようとする、ハイテク犯罪のひとつとされている。電磁波を使って脳内の思考内容を盗むという「思考盗聴」もこうした電磁波攻撃の一例である。
また、電磁波攻撃を行う側は、集団ストーキング行為の一環として行うことが多く、電磁波攻撃と集団ストーカー行為は、しばしばセットになって語られている。
しかし、集団ストーカー行為は訴訟例もあり、実態としても存在していることが確認されている一方で、思考を盗めるような電磁波攻撃が実在するのか等、電磁波攻撃の実態については未確認情報、捏造情報も多く見られるようである。
インターネットにおける自称被害者
インターネットの普及に伴い、「電磁波攻撃の被害者」は増加傾向にあるといえる。こうした自称被害者たちの訴えをインターネット上で閲覧してみると、電磁波攻撃ではまさにＳＦまがいの行為が行われていることになる。
ネットでの体験談などによると、電磁波攻撃の主目的は、まず「不快感や頭痛、めまいなどの身体的被害を発生させること」である。これはいわゆる電磁波障害のことで、高架線など高出力高周波の電磁波付近にいれば実際に起こるため、非科学的ではない。しかし、被害者たちによれば、それほどに強力な電磁波が、「通りすがりの若者を装った工作員のリュック」や「ベンチで腰掛けている風の工作員女性のバッグ」から照射されている、などと訴えているのである。この推論に対しては、必要となる電磁波の規模から考えてもかなり大掛かりな装置が必要であり、無理があるといわざるを得ないだろう。
また被害者たちによれば、電磁波攻撃によって「思考盗聴」のように思考を盗むだけでなく、逆に思考・情報を送り込んだり、見せたいビジョンを送り込んだり、また、聴覚的にも「洗脳」のためのキーワードを送り込むことができるということになっている。
軍事機密としての電磁波攻撃
ではなぜ、こうした誇大妄想とも思えるようなハイテク犯罪が、ネット上ではまことしやかに語られるようになったのか。それは、電磁波攻撃は、軍事機密としてならば実在のものだからである。
軍事機密としての電磁波を活用したさまざまな実験は、米ソを中心として第二次大戦の最中から密かに開発研究が行われてきた。例えば米国CIAは、冷戦下の1964年に「MKサーチ」というプロジェクト名で電磁波攻撃を研究し、超音波を使って記憶を消去する実験などを行っている。
また現在、既に活用段階と噂されている米国の「神の声」は、マイクロ波の聴覚効果を活用した兵器と言われている。この兵器を照射すると、ターゲットには「神からの言葉や神のビジョン」が見聞きできることになる。もしターゲットが敬虔な信者ならば、その言葉を変えてしまえば、相手を自在にコントロールできることになるのだ。
こうした軍事機密は情報公開やリークによって、ネットでもさまざまに情報にアクセスできる。こうした軍事情報が、自称被害者たちの関心を引き、SFまがいの電磁波攻撃が一般市民レベルにまでも蔓延してしまったのかもしれない。
米国での訴訟事例
しかし、電磁波攻撃はなにも軍事機密だけの話ではない、と思わせる訴訟実例もある。それが2008年の米国での訴訟のケースである。2008年の年末、ジェームズ・ウォルバード氏は、「以前の仕事仲間から精神に作用する電磁放射の攻撃を受けている」として、これをやめさせるための裁判を起こした。
ウォルバード氏によれば、「仕事上の取引相手だったレッドフォード氏と取り引きをめぐって食い違いが生じた結果、同氏から『放射注入をするぞ』という脅しを受けた」そうだ。そしてその後、「電気ショックの感覚、電子的に作られた音、耳の中ではじける音や鳴り響く音を感じるようになった」という。
そして12月30日(米国時間)、裁判所はウォルバーと氏側に有利な判決を下し、「電子的な方法」による嫌がらせを禁じるという、画期的な保護命令を出したのである。
軍事レベルではそれこそ「思考盗聴」に近い技術が確立されつつあるようである。しかしそうした技術はまだ軍事レベルでの機密段階であり、それらをはるかに凌駕するような技術がすでに、集団ストーカーをするような団体にあるとは、現段階では考えにくい。
また、仮に何かしらのハイテク技術や集団ストーキング技術が個人に向けられるとすれば、その場合はそれなりの地位等にある人物（＝狙われる目的を持った人物）がターゲットになるのであって、ごく普通の主婦等、一般市民レベルがそうした大規模な被害に巻き込まれるというのは同様に考えにくいであろう。
ただ、もし実際に電磁波を活用したと思われる被害を受けており、日常生活にも支障をきたすということであれば、警察等への相談を検討してみた方がいいだろう。
創価学会と電磁波攻撃
宗教法人創価学会による電磁波攻撃は、インターネットを中心にかねてより噂されている嫌がらせの手法のことである。これは、創価学会に対して否定的な言動をおこなった者に対し、電磁波を送信し浴びせることで吐き気やめまいなどの症状を引き起こしたり、精神的苦痛をもたらすものだとされる。
ただし、こうした迷惑行為が司法の場で実証されたケースはまだ存在せず、都市伝説の一種だと片付けられることも多い。一方で、自身が被害に遭ったと根強く主張し、創価学会を糾弾している者も少なくない。
創価学会は、会員数の面からみても影響力の点からみても、日本有数の宗教組織であるといえる。大きな組織は目立つため、その是非にかかわらずどうしても批判されやすくなる。公明党を通じての国政への関与や、布教のしつこさに対する批判といった理に適ったものもあれば、感情的にただ嫌いだからという批判もある。日本という国が、ただでさえ文化的に信仰宗教への風当たりの強い国だという背景もあるだろう。
しかしながら、一般に宗教団体は、批判の対象とされることを過度に嫌うものである。信者の立場からすれば、自らが信じ込み絶対だと思っているものを否定されたに等しいわけであり、極端な反応を示すことは当然の対応だともいえよう。世界各地をみても、宗教を起因とする戦争や紛争が後を絶たないことは周知のとおりである。
創価学会についても例に漏れず、批判に対しては徹底的に反抗することで有名だ。日本共産党と相互に強烈な批判を繰り返していることは特によく知られているだろう。また、大川隆法が主宰する宗教団体・幸福の科学との対立構造も鮮明だ。
電磁波攻撃も、こうした反抗の一手法だと捉えられよう。一個人に対しての反抗に言論を用いたところで相手にダメージはほとんど与えられない、そのため、実力行使に走るのである。
創価学会の概要 ～歴史とその影響力
はじめに、創価学会の実態についてあらためて確認しておきたい。
創価学会は、1930年、牧口常三郎と戸田城聖によって創設された宗教団体である。当初は「創価教育学会」と名乗っていた。1945年に現在の名称へ改称、1952年より宗教法人として認証されている。
劇的に会員数を増やし、現在のような大規模な宗教団体となったのは、池田大作が第三代会長に就任してからのことである。海外への布教にも力を入れており、創価学会インタナショナル（SGI）という世界組織には51か国もの団体が集まっている。
1964年からは公明党を結成し、積極的に政治へもかかわろうとしている。当初は参議院への出馬しかしなかったが、のちに方針を転換し衆議院にも議席を設けた。55年体制の崩壊した1993年以降はたびたび与党の側についている。公明党の党員は九割以上が創価学会員で構成されており、選挙が実施されるたびに安定した得票が期待できる。そのため、現在もなおキャスティング・ボートを握っているといえる。
豊富な資金力と会員数を背景に、各分野への影響力も年々高まっている。芸能人、文化人、スポーツ選手にも会員は多くおり、機関誌である聖教新聞ではたびたび彼らのインタビューが掲載され信心の強さを窺うことができる。
彼らの横の繋がりは強固で、芸能界では入会すると仕事が増えるという噂もまことしやかにささやかれている（もっとも、売れている芸能人ばかり注目されるためそう思われがちだが、実際には会員であってもまったく売れない者も多いことを無視してはいけない。実社会における会員の比率より少し高い程度だというのが実情だろう）。
また、創価学会本体あるいは関連企業がテレビ・ラジオの番組のスポンサーとなっていることも少なくない。聖教新聞が毎日新聞や読売新聞などの印刷所に印刷を委託していることもよく知られる。こうした関係上、マスメディアは創価学会を表立って批判することができなくなっている。
創価学会への批判がインターネットを経由してなされる場合が多いのは、このような事情によるものだ。電磁波攻撃についての言及も、インターネット以外の各種メディアで見聞することはほとんどない。
また会員数が多いということは、すなわち警察や司法など権力の内部にも会員が存在するということである。創価学会にまつわる事件があまり公に騒がれないのは、これらの影響が大きいという意見もある。
いずれにせよ、影響力の強い部分を味方に引き入れてしまうという手法は、批判を封殺するための最もシンプルで効果的なやりかただといえよう。
2007年現在、公称の会員世帯数は実に827万世帯にものぼる。会員数には諸説あるが、1200万から2000万人だと考えられる。ただし、そのいずれもが熱心な会員とはかぎらず、また、事実上の脱会者も計上されている可能性が高い。それでも、熱心に活動している会員だけでも500万人前後だろうと桃山学院大学の沼田健哉教授は分析しており、日本有数の宗教組織であることは間違いない。
教義としては、日蓮を末法の本仏と仰いでおり、その仏法を布教することを使命として掲げている。そのため、当初は日蓮正宗と宗門と講の関係にあったが、意見の相違がたびたびあり軋轢は大きくなるばかりで、1991年にはついに破門されている。創価学会の、自分たちを批判する者とは徹底的に対立しようという姿勢はここからも見て取れる。
破門以降、創価学会は宗教としての独自色を強めることになり、歴代の三代会長を「永遠の指導者」として規定している。彼らの精神を実践し、「万人の幸福」と「世界の平和」を実現することが目標である。しかし、その精神に反してトラブルがついて回っていることは皮肉である。
創価学会にまつわるトラブルの多さ
創価学会が個人を相手にも攻撃を加えるという説が根強くささやかれている背景には、トラブルの多さがある。
有名なところでは、言論出版妨害事件が挙げられる。これは、1960年代から1970年代にかけて、創価学会に対して否定的な言説を掲載した書籍の出版や流通を阻止するよう各方面に圧力をかけた事件であった。当初はほとんど公にならなかったが、次第に批判が広がっていくとのちに国会でも取り上げられ、最後には出版協会が声明を出すにいたったという社会的な事件だった。
現在、テレビやラジオに比較して出版物での創価学会批判が目立つことは、こうした歴史的経緯を踏まえてのものだと考えられる。
ほかに、選挙にまつわる事件も多い。組織票の大きさは先述のとおりであるが、他人の投票権を盗み、それで勝手に公明党の候補に投票するという事例は多く報告されている。1968年に起きた新宿替え玉事件はなかでも有名だ。また、認知症の老人を無理矢理投票所へ連れ出した挙げ句、介添えのふりをして公明党へ投票させる行為も問題化している。
このような問題の多さゆえに、実証されていないにもかかわらず、創価学会による電磁波攻撃は一定の信憑性を得ているのではないだろうか。
もし被害にあったら？ ～電磁波攻撃の実態と対策
創価学会のおこなう迷惑行為として喧伝されているものは、おもに三つある。
１「盗聴」と２「集団ストーカー」と、そして３「電磁波攻撃」である。
盗聴は、創価学会にかぎらず反社会的な組織がよく用いる手段だ。革マル派などの新左翼党派の構成員が盗聴で逮捕されるケースは、学生運動の時代から数十年が経過した現在もよく見られる。これは定期的に専用の機器でチェックをすることにより、ある程度自己防衛することができる。
集団ストーカーは、創価学会の組織力を生かした攻撃法である。ただし、あまり派手なことはしない。警察へ通報されてしまうと困るからだ。陰湿な、ターゲットにしか気づかれないような嫌がらせを、恒常的に繰り返すのである。監視されているのに等しい状態であり、精神的なダメージが大きい手法といえよう。
これらに対して、電磁波攻撃は最も直接的な攻撃だといえる。それでありながら、電磁波という肉眼では確認できないものを武器としているため、知識がなければ被害者には原因がわからないという卑劣さも持ち合わせている。
具体的な被害としては、重度の場合は耳鳴りや頭痛、吐き気が何日も続くことになる。軽度のものでも睡眠障害や肩凝りを来す場合があり、何日も続くとなるとやはり看過することはできない。また、電化製品の故障が相次ぐこともあり、間接的には経済的な被害も与えられる。
これらの症状と電磁波との関係を安易に結びつけることは危険だが、微弱な低周波であっても脳に一定の影響をもたらすことは証明されている。理論的には、睡眠状態や興奮状態を人為的に作り出すことも可能だとされている。
この電磁波攻撃は、盗聴や集団ストーカーの手法と組み合わせることでより大きな効果を作ることができる。ちょうどターゲットが家にいるときを狙って強烈な電磁波を照射したり、生活パターンにあわせて攻撃をしかけたり、その手口は巧妙だ。まさしく、嫌がらせのエキスパートと呼んでしまってもよい。
しかしながら、深刻な被害に遭っていたとしても、なかなかそれを証明することはできない。医師にかかっても妄想だと退けられてしまう場合が多く、自身の社会的信用にかかわってくるおそれもある。実際に統合失調症の症状のひとつとして似たような妄想を抱くケースは存在するため、この診断が横暴だとも言い切れない。よほど古くから知っていて信頼できる医師でもなければ、相談するだけ無駄かもしれない。
電磁波攻撃の疑いがある場合は、電磁波測定器を購入して調べてみるのが最も有効である。ただし、測定をしたところで、攻撃から逃れられるわけではない。むしろ、攻撃の事実を確信したことで疑心暗鬼になってかえって精神にダメージをもたらす可能性もある。
また、攻撃の事実を確認することと、それが創価学会によってなされているかどうかは別の問題でもある。これだけの手がかりで警察が動いてくれることもない。
唯一有効性のある対策は夜逃げである。引っ越しをしたところで、監視下にあっては容易に転居先が露呈し、すぐさまそこでも新たな監視がはじまるが、盗聴器等を排除したうえで巧妙に夜逃げをすれば、一時の平穏は得られるだろう。
とはいえ、創価学会員の組織力は強大だ。もし本当に創価学会が組織的に攻撃を仕掛けているのだとしたら、やはり数か月もすれば再び攻撃されるようになることだろう。
すなわち、根本的な解決法というのは現状では存在しないのである。
もし被害に遭ったとしたら、過去の被害者がそうしているように、インターネットなどを通じてその被害の実態を世間に訴え続け、世論が変わるのを期待するほかないだろう。